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教員の勤務環境と支援スタッフに関する実態調査研究会です。

研究会メンバーresearch members


【研究代表者】樋口修資(明星大学教授)

【研究分担者】青木純一(日本女子体育大学教授)
       坪谷美欧子(横浜市立大学准教授)

【連携研究者】油布佐和子(早稲田大学教授)
       前原健二(東京学芸大学教授)
       須藤康介(明星大学准教授)

【研究協力者】神林寿幸(独立行政法人教職員支援機構 研修特別研究員)
       前田麦穂(東京大学大学院教育学研究科 博士課程 本ホームページ原稿執筆)
       岩澤政和(元神奈川県教育文化研究所所長)
       佐野朝太郎(元神奈川県教育福祉振興会事務局次長)
       中野早苗(NPO法人神奈川県スクールカウンセラー協会理事)
       堀内正志(横須賀市立長井中学校統括事務主査)



樋口修資(研究代表者) [明星大学 教授 ]


1. (公財)連合総合生活開発研究所, 2016, 『とりもどせ!教職員の「生活時間」―日本における教職員の働き方・労働時間の実態に関する調査研究報告書―(日教組委託研究)』(2016 年 12 月発行)
URL:http://www.rengo-soken.or.jp/report_db/file/1489734287_a.pdf


2. カリキュラム総合改革委員会「教育制度・教職員問題」検討グループ, 2016, 『神奈川県におけるサポートスタッフの現状と課題』神奈川教育文化研究所(2016 年 6 月発行)
URL:http://www.ktu.or.jp/wp/wp-content/uploads/2016/11/tayori2016.pdf


3. 樋口修資, 2017, 「給特法を改正し、教員の長時間労働の縮減とワーク・ライフ・バランスの実現を」『教育総合技術』5月号(2017年4月)


4. 樋口修資, 2017, 「ルポ 教員の労働運動最前線!(聖域なき働き方改革を求めて)」POSSE』36号 , NPO法人 POSSE(2017年9月)


5. 樋口修資, 2017, 「教員の働き方改革を考える――多忙化の縮減と生活との両立の
  実現を目指して」『公明』2017 年 11 月号, pp. 1-6.
PDF:雑誌「公明」(2017・11)


6. 樋口修資, 2013, 「教育政策からみた教員の勤務時間管理の在り方の改善について」『明星大学教育学部研究紀要』第 3 号, pp. 1-15.
URL:https://meisei.repo.nii.ac.jp/?action=pages_view_main&active_action=repository_vi ew_main_item_detail&item_id=350&item_no=1&page_id=13&block_id=67


7. 樋口修資, 2017, 「[連載]教職員の働き方改革を考える」『内外教育』第 6601 号〜6618 号(以下継続)(時事通信社)
PDF:『内外教育』第6601号(2017年8月1日)
PDF:『内外教育』第6603号(2017年8月8日)
PDF:『内外教育』第6608号(2017年9月1日)
PDF:『内外教育』第6610号(2017年9月12日)
PDF:『内外教育』第6614号(2017年9月26日)
PDF:『内外教育』第6618号(2017年10月13日)
PDF:『内外教育』第6622号(2017年11月7日)
PDF:『内外教育』第6629号(2017年12月8日)
PDF:『内外教育』第6630号(2017年12月12日)
PDF:『内外教育』第6634号(2017年12月26日)



青木純一 [日本女子体育大学 教授]


1. 神奈川県教育文化研究所, 2012, 『2012 教育実態総合調査―結果速報―』(2012 年 6 月)


2. 青木純一, 2013, 「忙しさとはなにか、教職員の仕事を『量』と『質』から捉える―『2012 教育実態総合調査』の作成にむけて―」神奈川県教育文化研究所所報 2013


3. 国民教育文化総合研究所, 2014, 『持続する学び 持続する社会―学制改革議論に対抗する教育像―』(2014 年 7 月)


4. (インタビュー)「教員の多忙化をめぐる内外の実態とその対策」『JAN』NO.48, 公益財団法人横浜市教育文化研究所(2015 年 7 月)


5. カリキュラム総合改革委員会「教育制度・教職員問題」検討グループ, 2016, 『神奈川県におけるサポートスタッフの現状と課題』神奈川教育文化研究所(2016 年 6 月発行)
URL:http://www.ktu.or.jp/wp/wp-content/uploads/2016/11/tayori2016.pdf


6. (公財)連合総合生活開発研究所, 2016, 『とりもどせ!教職員の「生活時間」―日本における教職員の働き方・労働時間の実態に関する調査研究報告書―(日教組委託研究)』(2016 年 12 月発行)


7. 青木純一, 2017,「正確な勤務時間管理を進めるとともに教員たちの意識改革の徹底を」 『教育総合技術』10 月号, 小学館(2017 年 9 月)


8. 青木純一, 2018, 「教職員の働き方改革とこれからの課題―より良い未来へ繋げるための学校とは―」『女子体育』2・3 月号, 日本女子体育連盟(2018 年 2 月(予定))



坪谷美欧子 [横浜市立大学 准教授]


1. 坪谷美欧子・小林宏美編著, 2013, 『人権と多文化共生の高校――外国につながる生徒たちと鶴見総合高校の実践』明石書店.


2. 坪谷美欧子, 2014, 「留学、就労、定住・再移動へのまなざしの変容――在日中国人の今後」宮島喬・藤巻秀樹・石原進・鈴木江理子編『別冊 環』20「なぜ今、移民問題か」藤原書店, pp. 264-271.


3. 坪谷美欧子, 2017, 「外国につながる子どもたちの教育の保障をめぐって――近年の制度の変化と課題から――」神奈川県教育文化研究所『所報 2017』,pp.18-22.



須藤康介[明星大学 准教授]


1. 須藤康介, 2013, 『学校の教育効果と階層―中学生の理数系学力の計量分析―』東洋館出版社.

2. 須藤康介, 2017, 『教育問題の「常識」を問い直す―いじめ・不登校から家族・学歴まで―』明星大学出版部.




中野早苗 [NPO法人神奈川県スクールカウンセラー協会理事]


1. 中野早苗, 2015, 「職業としてのスクールカウンセラーを巡る課題」神奈川県教育文化研究所『所報 2015』,pp.22-25.


2.中野早苗・荒井洋子, 2016, 「2. アンケート調査にみる神奈川県の実態(2)コメントの分析を中心に」神奈川県教育文化研究所『神奈川県におけるサポートスタッフの現状と課題』,pp.22-24.



information

青木純一(日本女子体育大学)
研究室:03-3300-5389
aoki.junichi(at)jwcpe.ac.jp
※ (at) は @ に置き換えて下さい